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外資系ファッションブランドの店舗スタッフが本社に異動する方法

ファッション業界への転職
ファッション業界への転職 働き方

こんにちは、さとうけいこです。私は全く別業種から外資系ファッションブランドの日本本社に転職し、3年以上勤務しています。

外資系ファッションブランドの店舗に勤務している方で、将来は本社オフィスで働きたい、という希望を持っている方も多いのではないでしょうか。
そこで今回はどうしたら店舗から本社に異動できるのか、まとめてみました。

なお、本社内での異動については以下の記事でまとめています。

社内公募制度を使おう!

結論からいうと、店舗から本社に異動したい場合には、社内公募制度を使うのが一般的です。
社内公募はインターナルモビリティ(Internal Mobility)とも呼ばれる異動制度です。

募集のあるポジションの募集要項などが公表され、希望者が応募することができます。そこから書類選考や面接での選考を経て、合格者が採用となります。
社外からの選考と並行して行う場合もありますが、社内の人間のほうが素性もわかっているし、会社のこともすでに知っているのでミスマッチとなりづらく、好まれることが多いです。

ただしそもそも社内公募制度がない企業もあるので、会社がこういった制度を用意しているのかは事前に確認しておくようにしましょう!
この制度があるブランドにまずは転職するというのもアリだと思います。

私が働いている会社では、年に1~2人程度は店舗から本社に異動してきているイメージです。

店舗から異動しやすい部署・異動が難しい部署

ただし、社内公募制度がある企業でも、どんな部署にでも自在に異動できるというわけではありません。業務の特性上、店舗からの異動が比較的しやすい部署と、難しい部署があります。

異動しやすい部署は、店舗での経験を直接生かしやすい部署例えば以下のような部署です。

  • MD(マーチャンダイジング)
  • VMD(ビジュアルマーチャンダイジング)
  • ストアオペレーション

MDであれば店舗で接客していた経験から、どんな商品を買い付けたら良いかという感覚がありますよね。VMDも、実際にいつも見ているので、どんなVMDが効果的かなどがわかると思います。
オペレーション系の部署はブランドによっては存在しない場合もありますが、店舗運営のサポートになるので、すぐに活躍しやすい部署だと思います。

反対に、以下のように店舗での経験が活かしづらい部署は異動するのも難しい傾向にあります。

  • 経理・財務
  • 法務
  • IT

簡単にいうと、専門性の全く異なるバックオフィス系の部署になります。異動の可能性がないわけではありませんが、おそらく1からのスタートになると思いますので、人並み以上の努力が必要だと心しておいたほうがいいでしょう。

社内公募に受かりやすくするためには

では社内公募に実際に応募するとして、どうしたら採用されやすくなるのでしょうか。

現在の店舗での業務を頑張る

まずは今いる店舗での業務を頑張ること、これに尽きます。社内公募の場合、現在の店舗でのパフォーマンスが完全に筒抜けになります。
今の店舗でのパフォーマンスが低いということは、異動しても同じだろうと思われるため、今の店舗で評価をできる限り上げておきましょう。
一定の評価をとっていないとそもそも社内公募に応募できない場合もあります。

キャリアパスをどう考えているか説明できるようにしておく

店舗から本社に異動したいという希望は、基本的には理解してもらいやすいと思います。
しかし場合によっては今の仕事からの「逃げ」ではないかと思われるかもしれませんので、そうではなくステップアップのためだということを説明しましょう。

ちゃんと自分のキャリアパスを真剣に考えていて、〇〇という理由で異動したい、ということをしっかり自分の言葉で伝えられるようにしておくことが必要です。
同様に、異動できた場合にその先の5年・10年といったスパンでどういうキャリアを歩みたいのか、ということも考えておくと良いでしょう。

PCスキルを上げておく

店舗で勤務している場合、PCを使う機会が少ないかもしれません。本社勤務になるとPCを日常的に使って業務を行いますので、PCスキルを事前に上げておくと、本気度もアピールできます。

まずはOffice系のスキルが重宝されるでしょう。具体的には、部署にもよりますが、 エクセル→パワーポイント→ワードの順で重要かと思います。
パワーポイントやワードは、完成度はともかく誰でも作成自体はできますが、エクセルは数式を知っておく必要があります。

検索すればエクセルの練習ができるサイトがたくさんありますので、その練習問題を使ったりしてスキルを上げておきましょう。

語学力を上げておく

特に外資系であれば、語学力はどこでも役に立ちます。社内公募の候補者がたくさんいたときに差をつけるポイントにもなります。
やっていて無駄ということはありませんので、英語力がまだ十分でなければ英語を勉強しておきましょう。

英語は十分にできる場合であれば、例えば本国がフランスにあり、フランス語がプラスになるのであればフランス語。そういったものがなければ中国語が良いと思います。

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